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第七十四話: 「マスメディアが報じない裏話」

2017年6月19日

インターネットの普及に連れ、世界の隅々に至るまで、真偽取り混ぜ数多の情報が瞬時に
飛び交う時勢となりました。情報の発信元からすれば、恣意的(しいてき)に自説による
大衆の洗脳が難しくなり、一方情報の受け取り側は、一体何を信じればよいのか、
判断に迷うケースも増えてきたとも言えそうです。
少なくともこのところ、略(ほぼ)明白になってきたことは、社会の木鐸(ぼくたく)とされ
言論世界をリードしてきたマスメディア(大手新聞やテレビ)の偏向報道ぶりが多くの批判にさらされ、
発行部数を大幅に落とし、視聴率を急減させている事実が証明している通りです。
尤も(もっと)、我が国の一部先覚者や異端の評論家などは、数十年も前から
「白い(中道公正な)新聞なんて望めない。
赤や黒、灰色新聞が蔓延(はびこ)っている」とか「テレビは、一億総白痴化を生む」とかの
鋭い警戒警報が発せられてきましたが、多くの大衆には届かなかったようです。
 
昔、米国に在職在住時、耳にしたのは「マスコミ=マスコミュニスト」という事で、
「元来、米国のメデイア各社は、欧露移民のユダヤ系共産主義者たちが創業し、
国民世論の洗脳を主目的とした」のだそうですから、その垂れ流しに過ぎない
日本のマスメディアも“宣(むべ)なるかな”と言えましょう。
さて、先般、米国の大手マスコミをすべて敵に回すというリスクを冒すことで、
大統領に選ばれたトランプは文字通り「虎穴に入らずんば虎児を得ず」を
地で行く勝利を得ました。
今やポスト・トゥルースとか、フェイクニュースなどの新語が飛び交っております。
今回は、こうした手垢のついた情報とは一線を画し、ミニコミ紙誌、単行本や
小筆の海外知友からのメールなどを取り混ぜ、余り表沙汰にはなっていないが、
御一考頂ければと思う裏情報を提示致します。
 
北朝鮮ほど、内外の報道規制が厳しい国は皆無に等しく、表向きはやらせ、
見せかけ報道ばかりで、こちらの知りたい情報がまず得られないし、金正恩が一体何を
企んでいるのか、国連制裁やその後のトランプ・習会談後、米国の意を受けての中国による
経済制裁がどのような効果に繋がったのか、まったく見えて来ませんし、聞こえてくるのは、
「人民は食べられる状況下にあり、政権基盤は揺ぎ無い」といった一方通行的な
情報に限られています。
日本では話題にもなっていませんが、北朝鮮は石炭の他、金や各種希少金属類、希土類など、
円換算で2百兆円を大きく上回る膨大多彩な地下資源を有しており、それを求める多くの
外国政府(もちろん中露を含む)、諸企業、それに国際金融資本家たちの思惑が暗闇の中で
躍動しているようだ、というのが欧米やシンガポール・香港における囁き(ささや)裏話です。
諸外国と言っても、既に知られてきたイランやパキスタンなどではなく、欧米豪亜をはじめ、
略(ほぼ)世界中に広がっている可能性が指摘されています。
中国やオーストラリアによるレアアース採掘取引、ロンドンの投資ファンドの動きなどが
見え隠れしているそうです。
しかも、驚くべきは、北朝鮮には、極めて純度の高いウランが豊富に存在し、その埋蔵量は
豪州やカナダを大きく上回って世界最大だそうで、これこそが積極果敢な核開発の原動力と
なっているのです。
さらに、世界中の多くの専門家や投資家たちが確認しているとされるのが、内陸部や海洋域に、
かなりの埋蔵量があるという優良な石油と天然ガスの鉱床で、既にモンゴルの資源企業が
石油探査を始めたそうです。
世界的著名投資家のジム・ロジャースが「自らの保有資産の全てを北朝鮮に投資したい」とまで
語っており、ファンドマネージャーのジェームズ・パシンは「高度な教育と訓練を受けた
多くの若年人口と強力な軍産複合体が存在する北朝鮮では、石油開発に先行投資したものが、
莫大な利益を得るだろう」と書いております。
 
皮肉な話ですが、こうした膨大な地下資源に恵まれた北朝鮮は、先の大戦までは
我が国の領土だった訳で、鉄道・橋梁(きょうりょう)や港湾、多くのビルなど、現存する重要な
インフラは殆ど宗主国日本が、残したものであり、諸資源に関しても予知していたものでした。
新しいインフラは、空港と空輸システムであり、こればかりは日本に代わって欧米の手中にあり、
既に、世界的物流大手のDHLが、平壌(ぴょんやん)空港にカウンターを構え、
世界中の投資家たちの活動を支えるビジネスインフラの整備を進めているようです。
(北朝鮮が、国連制裁で世界から孤立した、とか、期待を込めて語られてきた体制崩壊など、
およそガセネタに過ぎません。トランプ政権も大げさな脅しで空母や原潜を見せつけはしても、
在韓米人の退避や在日米軍基地への戦闘部隊展開などが一切確認されていない以上、
本気で武力行使する可能性は殆どあり得ないと見られます。)
 
こうした中、我が国が唯一警戒すべき朝鮮半島情勢とは、左傾化した文在寅“反日反米韓国政権”が、
沖縄諸島から太平洋への海洋進出と軍事基盤拡張を狙う“反日・習中国政権”の主導によって
北朝鮮との統一を達成するという悪夢のシナリオでしょう。
経済的にも政治的にも疲弊した南が、豊富な地下資源と核兵器・弾道ミサイルを保有する
北と一緒になり、人口7千5百万の「反日従中親露国家」がもし誕生するとなると、米国による
朝鮮半島38度線に代わって、対馬海峡が東アジア最前線となり「日中露封じ込め」戦略管理者の
米国と入れ替わり、新たに「日米封じ込め」戦略主体が中国となりかねない恐れがあります。
日本が中国の支配下に入ることだけは、絶対に排除すべきであり、そのためにも憲法改正を急ぎ、
トランプ米政権との緊密な協調を重ね、対等の安保体制を強化することと、
併せてプーチンロシアとも不即不離な外交を矜持することが肝要でしょう。
それには、残酷で冷徹な国際政治の現実を知り尽くした有能な人材を集めた情報機関を
整備することが急務であり、さらには、それらに立脚した力強い外交を展開し、
経済力で裏付けされたソフトパワーを含め、近隣諸国へも独自の影響力を
発揮しなければなりません。
まさに“待ったなし”の情勢を自覚することが喫緊(きっきん)最大の課題だと信じます。
 
トランプの対中・対北朝鮮が強硬姿勢から軟化に転じた陰には、側近のバノンに取って代わった
娘婿クシュナーに群がる中国ロビーイストの影が囁(ささや)かれています。
目下“ロシアゲート”に絡(から)めて「トランプおろし」に執念を燃やす
反トランプ陣営(主要メデイアや守旧派ワシントン政治家とオバマ・クリントンに繋がる
官僚スタッフとロビースト)の攻勢が止むところを知らない勢いを見せていますが、
彼らの表沙汰がトランプを弾劾や辞任に追い込む可能性は殆(ほとん)ど皆無だと思われます。
トランプ政権のアキレス腱は(もし致命的に追い込まれるとすれば)トランプ家の
ビジネス(主として対中露)しか考えられず、「経済犯罪」があったかどうか、もしあったとして、
立件されるかどうかに政権の浮沈(ふちん)が掛っていると思われます。
そして「もし、止めを刺せるだけの闇のパワーが存在するとしたら、一体その黒幕は誰なのか」は
誰もが興味を惹かれるところでしょう。
おそらく、その正体とは、八方睨みの眼球を持ち、情勢に応じて体色を変える
カメレオンのような存在であり、軍産複合体とウォールストリートを通じ世界の金脈を
牛耳るユダヤロビーと、取り巻く頭脳集団・情報ネットワークではないでしょうか。
 
「ネオコン」とは、直訳の新保守主義を連想し、またブッシュJr政権を支えた共和党タカ派と
捉えている方が多いと思いますが、ネオの語が具現するように、元来は純正左翼が右寄りへ
転じた歴史からも、殊に今世紀に入ってからは、鵺(ぬえ)のように左右両翼に広げ
(民主・共和両党に触手を伸ばし)、行き過ぎたグローバリゼーションの泡(あぶく)を取り除くべく
「アメリカファースト主義」に向かっているように思えます。
つまり、これこそが現下の隠れたトランプ支持派だとも言えそうです。
従って、世界の地殻変動、構造的大変革が、ウールストリートのユダヤマネーと新興の華商とか
ロシアン(オリガルヒ)マネーとの綱引きで、軍産の支持に何某(なにがし)かのバランス変化を
起こさない限り、トランプ体制は継続されるような気がしますし、
ここに皹(ひび)が入ることが起こると、ペンス副大統領への入れ替えが起こるかも知れません。

 

close-up photo of assorted coins

最終更新日 2021年10月31日

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